最近、多くのスーパーやコンビニが自動釣銭機連携POSレジを導入しています。
自動釣銭機が急速に普及した理由は、どの業界も人材が不足していて、業務の効率化や労働時間短縮が求められたからといえるでしょう。
また、新型コロナウイルスの流行により、衛生面での効果も期待されています。
近年、支払いの形としてキャッシュレス決済が主流になってきましたが、現金で支払いをする人も少なくありません。
現金のやりとりの際、POSレジに自動釣銭機を連動させていると、店側にもお客さま側にもメリットがたくさんあります。
今回は、POSレジに自動釣銭機を連動させるメリットについてご紹介します。
自動釣銭機連携POSレジを導入予定の方は参考にしてみてください。

POSレジに自動釣銭機を連動させると釣り銭の受け渡しミスが減少する

POSレジとは、金額の計算や表示といった従来のレジ機能に加えて、販売情報を記録・集計する為の機能をあわせ持つレジのことです。
販売した時間や個数、買い物の合計金額などを記録し、集めたデータを分析できます。
このPOSレジに自動釣銭機を連動させたものが自動釣銭機連携POSレジです。 自動釣銭機は、特徴や機能から4つに分類されます。
その中でも自動釣銭機連携POSレジは、バーコードの読み取りから金銭の授受までを店舗スタッフが行うのが特徴です。
本来店舗スタッフは、お客さまから受け取ったお札や硬貨を丁寧に数えて、受け取った金額をレジに打ち込み、表示された額の釣銭を数えてお客さまに渡すという会計業務があります。
しかし、自動釣銭機を導入すると、自動で計算し正確に数えられた釣銭が排出されるので、短時間で会計を済ませることが可能です。
お金の扱いは集中力を要するため、特に混雑時はミスが起こりやすくなります。
自動釣銭機の導入により釣銭の受け渡しミスが減ることで、お客さまとのトラブル回避に繋がり、スタッフへの業務負担も軽減されるでしょう。

レジ締めなどスタッフの業務負担も軽減できる

会計業務にともなって毎日発生する作業にレジ締めがあります。
1日の売り上げを確認し、業務改善に取り組むためにも重要な作業の1つです。
レジ締めでは、1円単位でもお金が合わなければその原因を追及しなければなりません。
現金過不足があった時に原因をしっかり追及することは、スタッフの不正防止にもつながります。
普段の会計でどんなに気を付けていても、人の手で行う作業には高い確率でミスが起こります。
POSレジに自動釣銭機を連携することで、機械による正確な現金の処理が行われるため、レジ締め時の誤差はほとんどなくなるはずです。
レジ締めにかかる時間が短縮されることで、スタッフや店舗全体の時間外労働の削減に繋がるでしょう。

セキュリティが向上し社内犯罪の防止にもつながる

セキュリティの向上もPOSレジに自動釣銭機を連動させるメリットです。
従来はスタッフがレジを開けて現金を扱っていたため、現金の出し入れを自由に行えていました。 そのため、スタッフが売り上げを持ち出すという内部不正がまれに発生することもあります。
レジ締めで一定額以上の現金過不足があった際に、ミスによるものか、故意な不正があったのか判断するのは困難です。
原因の追及に時間を要し、調査の間スタッフへ疑念を持たざるを得ないでしょう。
しかし、自動釣銭機を導入することで機械による正確な現金管理が行われ、自動釣銭機連携POSレジでは、どの担当者が、いつ操作したのかを調べることが可能です。
セキュリティの向上によって社内犯罪の可能性を未然に防げるでしょう。

衛生面の強化も大きなメリット

自動釣銭機を導入することで、スタッフが現金を触る機会が必要最低限ですみます。
紙幣や硬貨は不特定多数の人が触るものなので、見た目以上に汚れているものです。
特に、食品を扱う人は衛生面に注意しなければいけません。
セルフレジや券売機で導入されている自動釣銭機では、お客さま自身で現金を扱います。
接客中、スタッフが現金に触れる機会がないので衛生的といえるでしょう。
新型コロナウイルスの流行で、人と人だけではなく、物を介した人との接触も避けられる傾向にあります。
そのような中で、お客さまとスタッフ間の直接的な現金のやりとりを回避できるのは、衛生面で大きな役割を果たすでしょう。

まとめ

POSレジに自動釣銭機を連動させると、機械による正確な現金管理が行われ、釣銭の受け渡しミスがほとんどなくなります。
それに伴い、レジ締めにかかる時間や労力を節約できて、時間外労働の短縮にも効果的であるとお伝えしました。
また、社内犯罪防止の面で、スタッフによる内部不正を未然に防ぐことは、経営責任者にとっても安心材料になります。
コストや設置スペースの面から導入を躊躇ってしまいますが、自動釣釣銭機の導入は店舗経営において非常に有効です。
今回ご紹介した内容を参考に、導入を検討してみてはいかがでしょうか？

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