POSレジは普通のレジと何が違うのかと疑問をもたれる方もいるでしょう。
POSレジは普通のレジよりも1台で様々な管理ができるのが魅力の機械です。
この記事では、POSレジと普通のレジの違いをご紹介します。
POSレジの導入を検討中の方は参考にしてみてください。

POSレジと普通のレジの最大の違いは商品管理ができること

POSレジと普通のレジの最大の違いは、商品管理機能の違いです。
普通のレジは、商品販売時における金額の計算と登録が主な機能となっています。
また、普通のレジでもいくらの商品が売れたのかといった程度の管理は可能です。
しかし、どの商品が売れたのかまでは管理できません。
機種によっては、大まかな分類であれば商品を登録できますが、具体的に何がいくつ売れたのかまでは管理できないのです。
一方、POSレジはPOSシステムを搭載したレジになります。
POSレジには、日本語で「販売時点情報管理」と呼ばれるPOS（Point Of Sale）機能が備わっています。
商品の販売や会計をした時点で、販売情報をすぐに集計し、そのデータをもとに売上の分析などが可能です。
つまり、POSレジは売上情報の管理や集計、分析まで対応するため、商品管理全般が1台で完結します。
また、POSレジはネットワークに繋いで、販売情報を集約することも可能です。
例えば、いつ・どの商品が・いくつ・いくらで販売できたかといったデータを管理し、データの蓄積・分析ができます。
複数の店舗を経営しており、売上の一括管理や複数店舗の分析データを活用をしたいと考えている方はPOSレジがおすすめでしょう。

在庫管理ができるので在庫確認や発注業務の手間が省ける

POSレジは、普通のレジと違い在庫管理も1台できるのが魅力です。
普通のレジでもいくらの商品が売れたのかまでは管理できます。
しかし、具体的に何の商品がいくつ売れたのかまでは管理できません。
そのため、在庫の確認や発注業務は別にデータ管理をする必要があり、毎回手入力をしなければなりません。
しかし、POSレジには在庫管理発注点といわれる機能が搭載されています。
これは、指定した数量を下回った時に発注する在庫の水準を設定できる機能です。
機能を設定することで、発注するべきタイミングが分かりやすく、よく売れている商品の在庫切れや過剰に在庫を仕入れることなどを防げます。
商品ごとの在庫数を登録することで在庫管理も自動化でき、在庫の増減がわかるため、追加発注や過剰在庫の返品のタイミングを見極めるのに便利です。
また、売上情報の分析と組み合わせることで、売上から在庫推移の予想もできます。
そのため、根拠のある発注ができ、不必要な損失を減らし、効率よく売上を向上できるでしょう。

販売データの情報整理により経営戦略が立てやすい

普通レジでは、販売に関するデータをレジの販売情報だけではなく、不足しているデータを別で収集して、全体の販売データをまとめる必要があります。
POSレジでは、リアルタイムに売上情報を把握できるだけでなく、商品名や販売価格、個数や販売時間、顧客の属性といったデータ収集・蓄積・分析が可能です。
週単位・月単位・前年対比など多角的にデータの確認や分析までできるため、売上管理だけでなく、マーケティングにも活用できます。
販売する商品のデータに顧客の性別や年代、来店した人数や来店時間帯などの要素を組み合わせることで、より効果的な販売戦略を立てることができるでしょう。
例えば、運営状況や売上状況から、商品の売れ行きの傾向をみたり、どのような商品やサービスを新規展開すると売り上げが増加するかの検討をしたりするのに活用するのがおすすめです。
経営状況をより良くするために必要な改善点や顧客のニーズに合わせた提案を考えるために欠かせない機能はPOSレジの魅力のひとつでしょう。

複数の店舗の状況もまとめて管理できる(まとめ)

複数の店舗を抱えている場合、経営状況をみるためには店舗別だけでなく全ての店舗の売上や在庫の状況を把握する必要があります。
しかし、普通のレジのように、レジがそれぞれ独立していると、各店舗で販売状況を定期的にまとめ、各店舗でまとめたデータを集計してチェックしなければなりません。
そのため、店舗ごとに売上を集計・報告するためのデータを作成する手間がかかってしまいます。
その手間を省くために、POSレジはネットワークを利用することで複数店舗を連動させ、複数の店舗状況もまとめて管理できるようになっています。
売上のデータを常に共有できるので、複数の店舗を経営した場合でも、売上を管理しやすいのはPOSレジの強みでしょう。
また、管理した情報はネットワークを通じて店舗ごとで確認できるため、情報の共有も簡単です。
POSレジを導入することで、リアルタイムで売り上げの集計を確認でき、普通のレジのような、各店舗の販売状況データの作成や報告する手間が減り、売上や在庫管理に関する業務の経費削減に繋がるでしょう。

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